赤ワインで長生きを！健康投資が最も高利回り

国際連合の世界の人口推計2008年版によると世界の平均寿命は67.6才です。
ところが良い食糧等健康に多く投資している先進国の平均寿命は著しく高い。

何と日本人が世界一で82.7才、これは魚介類・海藻・納豆等豆類を大量に摂取しているからと言われています。

フランス人の平均寿命が81.2才に対し、ドイツ人の平均寿命は79.9才。隣国なのに、かなり平均寿命が違います。なぜでしょうか？

フランス人はワインの摂取が多いのに対し、ドイツ人はビールの摂取が多いからといわれています。

ワイン特に赤ワインに含まれているポリフェノールが長生きに高効果と言われています。そのうえ、発展途上国がワインを飲み始めたので、ワインの価格が値上がり傾向です。

多くの資産運用商品の運用成績が良くありません。しかし、ワインファンドの運用成績がすこぶる良いので、弊社でもワインファンドを紹介しています。ご興味のある方は下記をクリック下さいませ。
　
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米国人の平均寿命は79.2才、ドイツ人の平均寿命79.9才よりも更に低い。これはハンバーガーやチーズ等動物性食品の取りすぎといわれています。

いま、外国への分散投資研究の為米国に来ています。ホテルから街を眺めていますが、100kg超の男女が街にあふれています。まさに肥満大国です。肥満した人々が平均寿命を下げていると言われています。

参考の為、たけちゃんマンのリスク分散投資10か条を掲げておきます。

①健康投資
②教育投資
③人脈投資
④自分の事業に投資
⑤預貯金
⑥不動産
⑦金地金・白金・ワインファンドなどの現物投資
⑧債券
⑨株式
⑩その他

なお、上記の対策を、国内だけでなく、世界各国に国際分散することも資産運用には重要です。

節税型分散投資専門の1級ﾌｧｲﾅﾝｼｬﾙ･ﾌﾟﾗﾆﾝｸﾞ技能士　竹本　正憲(たけちゃんマン）

太陽光発電は節税の万能薬

四国では太陽光発電フィーバーとなっています！！

１ｋｗあたり42円もの高価格で、かつ最長20年間も固定価格で買い取ってくれることがほぼ決定されそうな情勢になってきたからです。

太陽光発電は、アパート経営等より安定的な高利回りが期待できるうえに、減価償却が一定の要件のもとに、下記のように5つも選択でき、税法上超優遇されています！

①定率法償却　⇒　一般的な償却方法です。これにより法人の当初の課税所得が引き下がるので、役員給与を引き下げ所得税の節税を図ることもできます。

②定額法償却　⇒　メリットの少ない方法なので、採用される法人は少ないです。
　
③初年度全額即時償却　⇒　一時的に大きく自社株評価も引き下げ、自社株を子世代に大きく移転できます。

④初年度３０％特別償却　⇒　法人税率が引き下がればその後メリットを受けます。

⑤７％の税額控除　⇒繰延だけでなく免税になります。

42円の価格はおそらく今回限りと思われます。早く着工しなければ、期末までの節税対策に間に合わないことも心配されます。

そのうえ、株式保有特定会社や土地保有特定会社が太陽光発電設備投資をすると大きく自社株の相続税評価額が下がり、相続税対策となることもあります。

したがって、今回東京から専門家を迎え緊急ｾﾐﾅーを開催します。

ご興味のある方は下記をクリック下さいませ。
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　　　　　節税対策専門の税理士　竹本　正憲

「貧乏ゆすり」は美容と健康に最適 「健康ゆすり」と呼ぼう

僕は「貧乏ゆすり」で隣の人に迷惑をお掛けしてきて申し訳なく思っています。会議の時は厳禁です。

2012年4月8日付日本経済新聞によると、貧乏ゆすりをしすぎても問題はないし、次のように大きな効用があることが、医学的にも定説になっているようです。

①女性に多い手足の冷えやむくみの解消にも役立つ。足が細くなり美脚になります。

②関節が痛んで介護が必要になることも多い変形性股関節症の治療にも良い。

③飛行機の座席に長く座っため、静脈に出来た血栓が肺の血管などにつまっておきるエコノミークラス症候群の予防にも役立つ

④副作用もない

この「健康ゆすり」をどんどん実施して、さらに健康になるぞ！

尖閣等離島の購入による相続税対策

離島を購入すると大きな相続税評価減対策になります。

たとえば三重県南伊勢町の「丸島」をみてみましょう。

HPを見てみると売買価額は2900万円です。

しかし、税務署の相続時の概算評価額はおよそ0.055%の14500円です。

資産家が預金を引出し2900万円で丸島を購入し、その資産家が亡くなったとすれば、丸島の相続税の基礎となる評価額は14500円と零に近い数字です。2900万円弱の相続税評価減となります。
　

超資産家の相続税は2900万円×50%=1450万円近くも相続税が減少するのです。

全ての節税対策にメリット以外に問題点もあります。

この対策の問題点は次の通り。

①売買が少ないので、換金が容易にできない。

②離島が他国に占領される可能性がある。

③期間収益がない。

④開発するのに莫大な資金が必要。

全ての対策にメリットとデメリットがあるので、慎重に対策導入を検討すべきです。

2012年5月19日付け日本経済新聞を参考にして書きました。

竹本　正憲

愛する夫または妻を長生きさせる１０か条

おもしろいメルマガが流れてきました。ご紹介します。

『夫を長生きさせる１０か条』

１．太らせない。

２．酒は少々、糖分も少々にする

３．適度に運動させる

４．食事は動物性脂肪を減らす

５．出来るだけ塩分の少ない食事にする

６．コーヒーは少々とし、砂糖も少々とする

７．タバコは出来るだけ吸わせない

８．夜更かしをさせない。、睡眠を十分にとってもらう。

９．レジャー旅行にたくさん行かせる。好きな趣味をさせる。

１０．暇さえあれば、褒めたり、感謝の言葉をいう。

逆読みするとおもしろいですね。(^-^)/。夫を早死にさせる方法になります！

出典は■編集・発行：ayaka　 http://www.ayaka-news.com/index.htm

ぼけないための５か条

最近若年性アルツハイマー症患者が増えている！
テレビ「名医に聞く」によると

①赤ワインを毎日飲む（ただし５００ｍｌ以上飲んではだめですよ！）

②毎日新鮮な魚を食べる

③早寝早起き

④旅行に行く等新しいことに挑戦する

⑤週に２から３回軽い運動する。

土地相場が底値かも？

国内外とも、土地相場は長期的には人口にほぼ比例して動きます。日本の人口は減少に転じていますが、米国の人口は増え続けています。

したがって、米国の不動産の将来価格は、日本の不動産の将来価格より、好ましい動きをすることが期待されています。

しかし、土地保有者が亡くなったときのニューヨークの土地の評価は時価となっており、日本の土地に適用される小規模宅地の評価減という税減免の特典はありません。

さて相続税対策を望む人のために、相続対策効果のある日本の土地価格の将来動向を予想してみます。

土地も、株価と同様、下げすぎも時にはあります。

最近下記の情報を観察すると、日本の土地も当面の底値を形成するかもしれません。

したがって、弊社では、東京以外に同じく人口の増えている福岡市の不動産研修に今週末に参加します。

①高松でも坪１０万円くらいの土地が、特殊事情はあるが、坪４０万円で売買が成立した。

②株価が若干反発した。一般に株価は土地相場の先行指標的色彩も帯びている。
　株価が更に上がりだすと、土地も値上がりする可能性が高いと思います。

③東京や神戸でも弊社の知り合いが収益不動産を購入しました。

④弊社の親会社㈱船井財産コンサルタンツが扱う相続税評価減対策の小口化不動産が３回連続して即週完売となっています。

節税対策専門の宅建主任者/税理士　竹本　正憲